自社のホームページに画像を使用すると、デザイン性やわかりやすさを向上させられます。しかし、適当な画像が手元にないからといって、インターネットで見つけた画像をそのまま使用してしまった場合、著作権の侵害となる可能性があります。こちらの記事では、画像を使用する際に知っておきたい、著作権の基本や注意点などについて解説していきます。
著作権法上では、著作物とは「思想または感情を創作的に表現したもの」と定義されています。このことから、プロのカメラマンが撮影した芸術的な作品はもちろんですが、私たちがスマートフォンで撮影したスナップ写真だったとしても、「創作性がある」と見なされるものであれば著作物に該当します。
この点から、インターネット上にある写真のほとんどは著作物であると考えられるため、他人が無断で使用することはできない、という認識を持っておくことが大切です。
インターネット上の画像の中には、「フリー素材」として配布されているものもあります。この「フリー素材」という言葉から、著作権が放棄されており自由に使用できる」と考えがちですが、多くの場合は無料だったとしても著作権が放棄されているわけではなく、「商用利用不可」「素材の加工不可」「クレジット表記の義務」などの利用規約が存在します。この点から、定められた利用規約を必ず確認し、その内容に従った利用を行うことが必要になります。
人物の写真を利用する際には、撮影者の著作権とは別に被写体となった人物が持つ「肖像権」や「プライバシー権」にも配慮することが大切です。肖像権とは、「自分の容姿を無断で撮影・公表されない権利」であるため、例えば社内の写真を撮影した際に人物が写っているときに注意が必要となります。
自社ホームページに掲載する写真だったとしても、社員や顧客の顔が明確に認識できる写真を無断で使用した場合には、権利を侵害する恐れがあります。掲載を行う前に利用目的の説明を行い、本人から明確な同意(許諾)を得るようにしてください。
例として、Googleなどの画像検索でヒットした画像や、他人のSNSに投稿された写真を無断で自社のホームページに掲載するといった行為は、明らかな著作権侵害にあたります。また、他人の画像を勝手にトリミングや色調補正を行うことは、著作者人格権のひとつである「同一性保持権」の侵害にあたる可能性が高いことから避けるべき行為であるといえます。
著作権や肖像権、引用に関するルールなどを守りつつ安全に写真を手に入れるには、まず商用利用が可能なストックフォトを活用するという選択肢があります。無料の素材もありますが、より高品質な素材を手に入れたい場合には有料の素材サイトの利用を検討することがおすすめです。
そのほか、自社で撮影を行う選択肢も考えられます。自社撮影であれば著作権を自社で保有可能です。ただし、社内のスタッフ、外部カメラマンに撮影を依頼する際には、あらかじめ著作権の所在を明らかにしておくことも大切です。
電子透かしは、画像、PDF、スクリーンショット、パッケージ、動画、音声などさまざまなコンテンツに埋め込むことができますが、埋め込む技術がそれぞれ異なります。だからこそ電子透かしソフトは、特徴だけでなく「どこに透かしを入れたいのか」を基準に選びましょう。
このメディアでは、画像・パッケージ・スクリーンショットの3つに分類し、それぞれおすすめの電子透かしソフトを紹介しています。自社で扱うコンテンツに合わせて適した電子透かしソフトを導入し、データ流出やパッケージ偽造の抑止にご活用ください。
自社のホームページに写真を掲載したい場合には、著作権と肖像権についての確認が必要です。インターネット上に掲載されている写真は著作物であるという認識を持ち、例え「フリー素材」だったとしても利用規約を厳守することが大切です。また、人物が写っている写真は、自社ホームページへの掲載だったとしても肖像権やプライバシー権に配慮した掲載を行うことが重要となります。
他人の画像を無断で使用や加工する行為は、重大な権利侵害に繋がります。そのため、他人の写真を引用する際には、「主従関係」「必然性」「明瞭区別性」「出典の明記」を厳格に満たす必要があります。また安全性を重視したい場合は、自社で撮影を行う、商用可能なストトックフォトを使用するといった形で素材を調達することがおすすめです。
企業は、画像の不正利用や偽造品流通、画面キャプチャによる漏洩など、用途ごとに異なるリスクに直面しています。電子透かしソフトにも、画像に埋め込むタイプ、製品パッケージに入れるタイプ、画面キャプチャに対応するタイプなどがあり、守りたい対象に合わせて選ぶことで、それぞれのリスクに応じた抑止効果を期待できます。
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