電子透かしによって防ぐ不正利用

画像などのデジタルコンテンツは、企業においてさまざまな形で用いられています。しかしその中では、「不正コピーや外部流出の被害をどのように防ぐか」という点が重要な課題となっています。そこでこちらの記事では、著作物を守る技術である電子透かしについて紹介。電子透かしが不正利用対策として注目される背景や、不正利用を防ぐための仕組みについて解説していきます。

電子透かしが不正利用対策として注目される背景

近年、ビジネスや生活のデジタル化が急速に進んでいます。その中では、コンテンツ（画像やPDFなど）の不正コピー、外部への流出が大きな問題となっています。このような背景から、こちらの記事では電子透かしを用いた不正利用対策の仕組みや、比較サイトの視点からニーズに合ったツールを選定するためのポイントを解説していきます。

デジタルコンテンツは複数・改ざんが容易

紙などのアナログ媒体とは異なり、デジタルデータは劣化しないために何度もコピーすることができます。そのため、インターネット上のデータを勝手にダウンロードし、元のデータのままSNSやWeb上で簡単に二次利用や無断転載されてしまう、というリスクがあります。時間やコストをかけて制作したデジタルコンテンツが簡単に複製や無断での利用、改ざんされてしまうといった状況は、企業にとって非常に大きな損害につながってしまうといえます。

暗号化やパスワード保護の限界

従来用いられてきた暗号化技術は、データそのものを開けなくなくするアクセス制限を行いたい場合には非常に有効な対策です。ただし、正規ユーザーがパスワードを解除した後、該当のデータを画面に表示させてしまえば無防備な状態になってしまいます。例えばスクリーンショットを撮って画像として保存する、スマートフォンのカメラで画面を直接撮影するといった「アナログ穴」と呼ばれる方法で情報の抜き取りを行えてしまうという面があります。このような被害は、従来の暗号化技術では防ぐことができません。

電子透かしで不正利用を防ぐ4つの仕組み・メリット

情報漏洩や無断転載に対する「心理的抑止力」

電子透かしを利用した場合のメリットのひとつとして、強力な心理的抑止力として働くという点が挙げられます。「このファイルや画像には、透かしが入っている」と明示することによって、情報を扱う側の意思を大きく変えられます。もし外部に持ち出せば、「誰が情報を流出させたのか」という点がすぐに特定できますので、社内の人間による不正な持ち出しや、外部の悪意ある第三者によるコピーを強く牽制できます。

この電子透かしは、人の目で確認ができる「可視透かし」、人の目には見えない「不可視透かし」の2種類がありますので、目的に応じて選択することが大切です。

編集や加工・スクショをされても消えにくい「耐性」

デジタル画像は容易に加工できますが、高度な電子透かしは非常に強い「耐性」を持っています。例えば画像の一部を切り抜く（トリミング）、圧縮する、色合いを変えるといった加工が行われたとしても、透かし情報は不可分な形で埋め込まれていることから、加工後のデータから透かしを検出できるといった強みがあります。

そのため、ツールを選定する場合には、加工が行われたとしても検出可能な状態をどれだけ維持できるかという「電子透かしの加工耐性」を比較ポイントのひとつとして考えることがおすすめです。

流出元や不正利用者を特定する「トレーサビリティ」

情報漏洩や不正利用が実際に発生した場合、その後の対応の中で「トレーサビリティ（追跡可能性）」が大きな力を発揮します。これは流出した画像やPDFから、あらかじめ埋め込んでおいたIDやユーザー情報から「いつ・誰が」情報を流出させたのかという点を後追い（追跡）できるため、責任の所在について客観的な証拠をもとに明らかにすることができる機能です。

クローラーを用いた不正利用サイトの「自動検知」

クローラは一部のソフトに搭載されている機能であり、インターネット上のWebサイトや画像、PDFなどのデータを検知し、自動で収集できるロボットプログラムです。この機能を活用することにより、インターネット上を自動で巡回し、自社の透かしが入った画像が不正に利用しているWebサイトを発見・報告できます。

もし、自社コンテンツを無断で利用しているサイトを手作業で見つけようとすると膨大な時間が必要となりますが、クローラーを用いることによって作業の手間を省きながら、迅速に問題のWebサイトを見つけられます。

【総括】電子透かしにより自社のコンテンツを保護する

デジタル化によって、さまざまなコンテンツの不正コピーや「アナログ穴」を悪用したデータの持ち出しが容易になる中で、電子透かしは有効な対策であるといえます。電子透かしを利用していることによって心理的な抑止力が働く点に加えて、もし画像を加工されてしまっても情報が残る「耐性」や、流出元を特定できる「トレーサビリティ」、クローラーを活用することによる「自動検知」という4つの仕組みを活用することによって、データを保護できます。

電子透かしツールを選定する際には、自社の目的に合わせた機能について十分に比較検討することがポイントといえます。